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Ⅳ:ウールと私達日本人(2)

藤井一義 (マネジメント・コンサルティング取締役)
 嘉永6年(1853年)浦賀に来航したペリー艦隊は徳川幕府に開港政策を迫りました。それまで夢想もしなかった「資本主義」と言う「世界の時代潮流」への参加を私達日本人に呼びかけてきたのです。
 南蛮渡来の「鉄砲とラシャ」が当時の武将たちに与えたカルチャーショックとは到底比較にならないほど強烈な「舶来思想」の衝撃が日本国中を駆け巡ってゆきました。
 この時点からはじまった「資本主義」導入に伴う大きな社会変革と異常な速さで反応した近代化の過程の中で、ウールと私達日本人の関係は一体どのように展開されていったか。更に日本の毛織物工業が維新後約半世紀の間に急激な成長を遂げながら、どのような特性を作り上げたかについて検討してみたいと思います。

(1)急激な成長


 幕末の噴から舶来ラシャ、モスリンの一般消費が急速に進んで行く最中に、明治12年(1879年)国営の「千住製絨所」が日本で初めて脂付き羊毛を輸入し、先ずラシャの製造が開始されました。
 明治維新でウールと私連日本人の関係が改めて見直されて以来今日まで約120年ほどの歴史を経過していることになります。
 しかし日中戦争(1937年)前後の頃から太平洋戦争終結(1945年)頃まで、毛織物工業が満足に操業できなかった空白期間を見逃すわけにゆきません。
 従って創業時から日中戦争までの約60年を「前期」とし、太平洋戦争終結後から20世紀末まで約50年余りを「後期」と考えると、いずれも半世紀余りのほぼ同じ長さの期間に分かれます。
 この空白期間を境界にしてウールと私達日本人の関係は真二つに分断され、毛織物工業の果たした歴史的な役割や構造も全く違ったものにならざるを得ませんでした。
 西欧に比べて決定的に後発で、その上原料市場も生産技術や工場設備もなく、それこそ工場の塀を作る煉瓦一個まで輸入しなければならなかった創業時の状態が、日中戦争のはじまる頃毛織物工業の国際的な位置づけは次の通りでした。
 梳毛糸生産設備は英独米仏についで世界第5位、豪州羊毛の輸入量にいたっては実に世界第2位に到達していました。
 日本の毛織物協業は全くゼロ・ベースから、やっと半世紀の間に世界中が驚嘆の声を上げるほどの大躍進を遂げていたことになります。しかもその驚嘆の声は敗戦後GHQ調査によってあげられたのですから、いかに躍進のスピードが速かったかは、当時誰も気がつかなかったのです。

(2)運命的なスタート


 幕末から明治初期にかけて政府を中心に何度か羊の国内飼育を試みましたが、湿潤な風土のためすへて失敗に終わりました。従って日本の毛織物工業は原料羊毛の調達をすべて輸入に依存せねばならない宿命を背負ってスタートしました。
 イギリスにおける毛織物の工業生産が農牧業とともに自然発生的に生まれ、地球的規模で原料羊毛市場とウール製品市場を建設しながら「世界の工場」的位置にまで発展してきた経過とは、先ず創業の時点から全く違った道を歩まぎるを得なかったのです。
 戦国の武将達が偶然遭遇した「鉄砲とラシャ」のうち、関心は鉄砲の内製化だけに注がれました。しかし維新前後の日本をめぐる国際情勢の下では、富国強兵のため「鉄砲もラシャも」つまり武器も装備も同時に、しかも出来るだけ早期に内製化する必要に迫られていました。
 織田信長のように明治政府はラシャの製造加工に関する一切の接術、設備、組織をヨーロッパから導入し、官特需型の経営を開始しました。
 当時一般市民の求めていた和装用モスリン、セルなどの薄地毛織物は、製造技術上の問題もあって明治中期を過ぎてようやく民間企業によって内製化されたのです。
 このようにして毛織物の消費市場は官特需と一般民需の二分野で構成されるようになり、官特需優先の流れと舶来尊重の姿勢を維持しながら毛織物工業や衣服工業等が徐々に創業されてゆきました。

4:毛織物市場の形成


(1)官特需の優先


 大英帝国の繁栄を眼の前に見た明治政府は鉄鋼産業(重工業)と繊維産業(軽工業)の両極を基軸にして資本主義社会を建設する計画を立案しました。
 さらに政府は西欧文化を日常の生活様式の中に定着させようとしました。先ず兵役義務についた日から農村青年は野良着をラシャの軍服にかえ、ベッドの上に「ふとん」代わりの毛布で眠る生活を強制されました。
 軍隊はもちろん官公庁、警察、学校等はユニフォームをステイタスシンボルとして積極的に洋装化を進め、紳士服をはじめ洋服一般の需要市場をつくり出すことにしたのです。
 鉄鋼も繊維もようやく資本主義生産のピッチを上げようとしていた矢先、偶然とは言え10年間隔で日清戦争(1894年)日露戦争(1904年)第一次大戦(1914年)が発生しました。
 私達は幸運にも戦勝国となり極東地域の経済権益を大きく拡張できたので、創業間もない毛織物の民営生産企業は戦争前後の特需ブームをそのまま受ける形で大規模な設備投資に走ったのです。
 結果として羊毛紡績の民営企業は欧米の先進国並みあるいはそれ以上の生産能力や工場組織を持った産業資本になることが出来ました。

(2)過剰生産体質


 各企業とも戦争特需のピーク時に生産供給能力をあわせて設備投資をしたため、慢性的な過剰生産の危険が待ち受けていました。
 つまり特需が続く限り一般民需用の生産能力は圧迫されて市中価格は高騰し利潤を得られますが、特需が終われば一転して生産能力は過剰となって製品在庫を膨張させ価格は暴落して不況に陥るパターンが何度となく繰り返されたのです。
 それでなくても常に相場変動の激しい原料羊毛や原糸輸入あるいは高額の機械設備輸入による資金負担が企業の上に重くのしかかっていて、戦争気運に乗じて商業資本による投機的な思惑輸入も絡み、産業資本として生産企業が自立自営するのに非常に困難な状態が続かぎるを得ませんでした。
 経営基盤をしっかり構築しておかなければならない創業時から、官特需を優先して慢性的な過剰生産体質がつくられていったことは、創業のその時点から発生した過当競争によって原糸、毛織物の市場価格がいつ変動し生産ベースがいつ崩れるか分からないような状態が潜在的に続いていったからです。

(3)ー般民需市場


 1904年尾州地区で「着尺モスリン」の製織が成功し、続いて「着尺セル」の製織も開発されました。
 広巾の舶来品にかわる着尺巾の国産品が供給されて、はじめて本当の意味での内製化が完成したことになりました。
 着尺巾の反物であれば、当時家庭婦人が常識的にもっていた裁縫接術で絹織物や綿織物の着物を仕立てるのと全く同じ手順で、モスリンやセルを手軽に裁断し仕立てが出来るようになったからです。
 手編み毛糸も明治中期から輸入がはじまっており、着尺モスリンと同様手芸能力のすぐれた日本の家庭婦人達の絶大な人気を集めました。
 手編み製品は和装に併用できる実用性もさる事ながら、編み替えができる経済性も大きな促進要素となりました。靴下編み機が輸入され手編み機の考案によって消費がなお一層急速に拡大し、メリヤス糸と共に毛織物の内製化によりもずっとはやく国産化できました。
 明治後半期西欧文化の流入が益々激しくなると、いわゆる「背広」や「外套」を看ることがエリート達のステイタスシンボルとなって、サージや梳毛織物が徐々に一般市民の間に普及しはじめました。
 しかし裁断縫製が「切り売り注文服」としてまったく専門化しましたから、依然舶来品を主流とする考え方が温存され、梳毛服地の需要量はなかなか生産能力を満たす所まで到達できなかったのです。

(4)前期までの到達点


 前期の毛織物工業の生産が頂点に到達したのは昭和4年(1929年)頃から昭和12年(1937年)頃までのほんの約10年間です。
 当時既に梳毛織物は平成7年(1995年)現在の水準の約90%まで拡大されており、モスリンとセルの二品目だけで梳毛織物全体の約80%以上を占めています。
 紡毛織物の生産は梳毛織物の約10%から20%未満に過ぎず、一般内需市場は生産面も消費面も、いかに和装用梳毛織物に集中していたかがうかがえます。
 第一次大戦後の世界不況が日本を襲ってくると、さすがに一世を風靡したモスリン・セルも消費不振からくる過剰在庫の増大、市場価格の暴落によって生産企業も流通企業も赤字の倒産状態に陥ってしまいました。
 不況の局面を打開しようとして実施した価格協定や操短決議は、モスリンだけに限定しても大正9年(1920年)から昭和2年(1927年)まで12回に及び、毛糸も7回を数えてます。
 この経緯が物語っているように、前期の毛織物市場を支配した和装用梳毛織物への過度の集中は、毛織物工業の内製化が私達日本人の中に定着したかどうかを問いかける問題でした。

5:前期の毛織物工業の特性


 日本の毛織物工業は原料市場をもたず、生産市場も消費市場も国家政策によって急成長した繊維産業です。イギリスはたとえ毛織物の国内消費が僅かでも、色々な種類のウールや織物用原糸がいつでも容易に準備できて、アメリカや東インドをはじめ膨大な海外需要を一手に引き受けることが出来た前提条件の相違はいかんともし難いことでした。
 14世紀15世紀の頃からイングランドでは「農村の織り元」達が中核になって原料羊毛の購入や原糸の生産を自己資金で行い毛織物を自ら市場で販売することによって、経営の独立性を高め毛織物工業の主導的立場に立ちました。
 日本の場合は紡績業者が多額の資本を投下して原料羊毛を購入し原糸を工場で生産して織布業者に販売する立場に立ちました。原料羊毛の購入から原糸生産までの非常に大きなリスクを背負ったのは大資本を持った紡績業者だったのです。
 当時地方の産地で絹織物や綿織物の織布業者の一部が転業して「着尺モスリン」や「着尺セル」を織りはじめようとした時、原糸を調達するリスクを負担することは到底無理なことでした。
 従って一般的な意味で織布業者は紡績業者の販売先顧客なのに、織物用原糸を求める時資本の大きさやリスク負担能力と言った資本主義の理屈が働いたことは止むを得ませんでした。
 織布業者は紡績業者に原糸供給を全面的に依存する立場に立ち、紡績業者から見れば一種の下請的立場に立っているようになってしまったのです。
 イングランドの「都市の織り元」達が紡毛(紡糸)や繊布を行う零細な家庭手工業者に対して、原料羊毛や原糸を問屋制度的に前貸し下請けさせたのと全く逆の関係が日本では成立してゆきました。
 維新以降「鉄砲もラシャも」同じレベルで見直され毛織物工業が異例の躍進を遂げたことによって、絹織物工業、綿織物工業と共に繊維産業として資本主義生産社会の基軸的な位置につくことが出来ました。
 前期中にウールと私連日本人の関係は、ようやく和装を通して私達の日常生活の中に綿や絹と同じ「親密さ」をもって迎えられるようになりました。
 しかし「鉄砲とラシャ」はどうしても戦争と離れられない悲運を抱えているのでしょうか。ウールと私達日本人はまたもや太平洋戦争の中に没入してゆかざるを得なかったのです。

註:本稿は次の資料を使用しています。
1.日本羊毛産業喀史(昭和26年5月20日発行 日本羊毛紡績会編集)
2.日本毛織百年史(平成9年6月30日発行 日本毛織株式会社百年史編纂室編集)


資料提供:ザ・ウールマーク・カンパニ ー(IWSマンスリー連載より)





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